「健康経営」の最新情報や鮮度の高いインタビュー記事など、健康経営の広場での人気の記事を紹介するカテゴリー。継続的に閲覧率の高い「健康経営アドバイザー制度」についての記事や、健康経営の広場のコミュニティ活動、健康経営の実践者へのインタビュー記事など、多様なコンテンツの中でも特に注目の記事が集まっている。

【講演】「いまなぜ健康経営が必要なのか」株式会社セルメスタ 代表取締役社長 熊倉利和

2020年2月14日、読売新聞社の読売3単組合執行委員会にて開かれた講演会のテーマは『いまなぜ健康経営が必要なのか』。登壇者である熊倉は、株式会社セルメスタの代表取締役社長であるとともに、メディアサイト『健康経営の広場』を運営している。“生きがい組織”という新たなコンセプトを提唱するなど、日本の健康経営の舵取り役の一人である熊倉から、健康経営の基礎知識から事例、今後の展開までをお話させていただいた。

「健康経営の広場」WEBサイトリニューアル! 〜発起人の思いと、今後の展望について〜

「健康経営の広場」のWEBサイトが2月中旬にリニューアルしたため、そのお披露目も兼ねてコミュニティメンバーを集めたイベントを企画していたが・・・ 2020年2月27日、東京・芝浦で開催予定であった第5回コミュニティ・ダイアログは、新型コロナウイルスの影響で残念ながら延期に。そこで、オフラインでのイベントに代わる形で急遽開かれたコーディネーターチームによる緊急オープン・コーディネーター会議。会議の様子を動画で撮影し、コミュニティメンバーへ限定配信するチャレンジは本プロジェクトにおいて初めての経験となった。 動画の中では、健康経営の広場が理念として掲げる『生きがい組織』や、今後開催予定のイベント(フェス・シンポジウム)など、本来であればコミュニティダイアログで話し合う予定であったテーマについて発信が行なわれた。 [参加者(事務局)] ■熊倉 利和(株式会社セルメスタ 代表取締役社長) ■須子 善彦(マイプロジェクト株式会社 Founder 兼 代表/NPO法人ブラストビート 理事) ■橋田 知世(株式会社こいこい 代表取締役)

健康経営のその先へ。人と組織を活性化し、社会の「しあわせ」を創る丸井グループのウェルネス経営

丸井グループが取り組んでいる「ウェルネス経営」は、人と組織、社会を活性化させ、すべてのステークホルダーの「しあわせ」を実現するというもの。その中核として推進してきたのが産業医の小島玲子先生(丸井グループ専属産業医 執行役員健康推進部長)。健康経営を社員の単なる健康管理ではなく、企業や社会に利益をもたらす経営戦略として捉え、企業風土をも変革していきました。(インタビュアー:株式会社セルメスタ 代表 熊倉 利和)

第4回健康経営ダイアログ:『生きがい組織』を広め、働く人と社会を元気にする!

【『健康経営の広場』コミュニティダイアログ[2019年11月22日(金) @芝浦]取材レポート】//第4回目となった今回の大きなテーマは、『生きがい組織』。『生きがい組織』とは、第3回のコミュニティダイアログで熊倉利和氏から提唱された会社経営や働き方の新しい概念。身体と精神の健康だけでは足りない。働くことを通して、人との繋がりや生きがいを感じられる会社を増やし、社会を活性化していこうというものです。

健康経営にお金は掛からない!アップコン株式会社流の健康経営

健康経営には予算が必要と思っていませんか?いえいえ、実はアイデアや工夫次第でほとんどお金をかけずにできるものです。今回はそんなアイデア健康経営を実践する、アップコン株式会社代表の松藤 展和さんにお話をお伺いしてきました。中小企業必見のお話になっていますので、ぜひ御覧ください。インタビュアー:株式会社セルメスタ 代表 熊倉 利和

今日から始めよう!「健康経営」実践アドバイス vol.1 ~なぜいま健康経営なのか

自社の経営に健康経営を取り入れ、大企業・中小企業の健康経営の体制構築コンサルティング実績のあるセルメスタの熊倉(健康経営アドバイザー)が、健康経営に取り組む企業のみなさまに向けて健康経営のイロハやコツをご紹介します。第1回目は、なぜいま健康経営が注目されているのか、なぜ企業にとってメリットがあるのかを解説します。

料金も違う? 生活習慣病予防健診と定期健康診断の違い

企業に常勤している方の多くは、毎年、勤務先が料金を負担する形で「定期健康診断(定期健診)」を受けているのではないでしょうか。一方最近では、35歳以上の方が対象となる「生活習慣病予防健診(特定健康診査)」という健康診断も浸透しつつあります。ここでは、この2つの健診の違いについてお伝えします。

ストレスチェックの流れと手順(厚生労働省 導入ガイド準拠)

ストレスチェック実施をスタートさせるとなれば、まずはおおまかな流れを把握し、ルールを定めなくてはなりません。厚生労働省からは導入マニュアルや質問表などのガイドが提供されています。本記事はそれら資料をもとに、流れや手順をおおまかに理解できるようまとめたものです。