健康経営のマッチングイベント!『データヘルス・予防サービス見本市2020』が開幕<後半>

2020年12月1日、2日 『データヘルス・予防見本市2020』が、今年は大阪で開催されました。

会場となったのは、グランキューブ大阪(大阪国際会議場)です。およそ50事業者が集結したイベントの模様を前半に続き、後半もお楽しみください。

健康経営のマッチングイベント!『データヘルス・予防サービス見本市2020』が開幕<前半>のリポートはこちら→https://kenkoukeiei-media.com/articles/2020_12_28

6.「生活習慣病の重症化予防・フレイル対策ゾーン」

生活習慣病の重症化を予防するための、さまざまな支援を行う事業者が出展するゾーンとなっており、このカテゴリーへの参加事業者はもっとも多く、全体の40%を占めています。

ここでは、スマートフォンで健康管理できるアプリや、在宅ヘルスチェックで医療費の削減を目指すシステムなどの紹介が目立っていました。

個人のライフスタイルに合わせた手段で、問題解決に向けてアプローチすることで、効果実績を得ているプロジェクトが揃っているのも特徴的。導入イメージのしやすさ、即効性の高さが期待されます。

例えば、ソフトウェア会社の強みを活かし、ゲーム感覚で生活習慣を改善できるアプリの導入を推進するコガソフトウェア株式会社の「オンライン特定保健指導」では、96%もの高い継続率を弾き出しているといいます。

コロナ禍のメンタル不調・運動不足対策サービスアプリを提供する株式会社バックテックでは、従業員1日あたりの労働生産性の向上:1万5000円の実績がある「ポケットセラピスト」を実際に体験できるデモンストレーションを実施していました。

また、花王株式会社「スマート和食」×パナソニック株式会社「ホコタッチ」のコラボブースが話題を集めていました。

しっかり食べて太りにくい食事法「スマート和食」は、実際に花王の国内11事業所にある社員食堂で提供され、内臓脂肪をためない食生活で効果が実証された健康経営のノウハウです。

そこに、アメリカの研究で明らかにされつつある「歩行スピードが速いほど生存率が高い」「がん・糖尿病・心不全などの重大疾患の罹患が少なく、認知症の発症リスクが1.5倍違う」という歩行による健康法を掛け合わせたという展示に、多くの保険事業者が熱心に案内を受けていました。

7.「健康経営・職場環境の整備ゾーン」

このゾーンは、個人が積極的に予防や健康づくりに取り組むためのヘルスケア情報や、ポイントシステムについての支援を行う事業者が集まっています。

凸版印刷株式会社では、「血液検査でストレスの見える化」を実現する「DDR検査」を導入した従業員の「元気度チェック事業」を展示。採血判定を行う株式会社E-GAOで、「うつ病の発症者が1/4まで減少」「休職ゼロ化」の成功実績を得ているDDR検査を主軸に、92.3%もの高い従業員の参加率で行われた調査報告書が配布されていました。

こちらは2019年に行われた社内調査ですが、うつ病の再発リスクを下げ、職場復帰の確実な判断基準になり得るDDR検査は、コロナ禍を経て、今後さらに必要とされる的確なメンタルヘルスケアのために大きく期待が寄せられるのではないでしょうか。

「健康経営の広場×東京商工会議所」のコラボブースでは、これまでに延べ2万人以上が受講した「健康経営アドバイザー」資格取得研修についてのお話や、健康経営の広場が提供する抗体検査についての質疑応答がありました。

8.専門家が登壇する主催者・出展者セミナー

主催者セミナーでは、落合 陽一氏(メディアアーティスト、筑波大学准教授、大阪芸術大学客員教授)による「ニューノーマルと祝祭性」、西野誠治氏(米国スタンフォード大学医学部精神科教授、同大学睡眠生体リズム研究所 所長)による「脱・睡眠負債~パフォーマンスを発揮するための睡眠~」、森谷敏夫氏(京都大学名誉教授)による「生活習慣病と運動の役割~生涯現役時代の面白健康科学~」をはじめとする全12公演が開催されました。

一方の出展者セミナーでは、12事業者によるライブセミナー、2事業者によるアーカイブセミナーが開催されました。

コロナ禍の健康課題・生活習慣の最新データと効果的なアプローチ事例、データヘルス計画の目標達成を目指す効果的な「計画・実行・振り返り」の実例紹介、オンライン完結型の重症化予防事業における医療費の適正化といった、実績や実例をベースにとした各種事例が紹介されました。悩みを抱える保険事業者や自治体などが、すぐにも導入可能な施策が多数提案され、参加者は登壇者の話に熱心に聞き入っていました。

9.最前線の事業者が一堂に会し、大好評!

万全の予防対策の中で開催された見本市でしたが、やむを得ず参加を見合わせたり、出展規模を縮小されたりした事業者が2~3社。また、展示ブースへの人員の配置を中止し、代わりに「アンケートに記入・送信すると、後日、オンライン説明会のお知らせとともに自社製品の野菜ジュースを送付する」といった試みを行う事業者も見られました。

おのおのマスク着用をはじめとする感染対策を意識しながらも、健康保険事業に関わる具体的な解決策を求める来場者が多いことから積極的な情報交換が行われ、始終和やかなムードが漂うイベントとなりました。

2020年12月1日、2日 第6回『データヘルス・予防サービス見本市2020』は、今年も「コラボヘルス最前線の情報や即効性が高いヒントを得られる」と好評を博す中、無事に閉幕しました。