「健康経営®」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。健康経営の広場の運営企業である株式会社セルメスタは同NPOの賛助会員です。

働き方改革に関する記事


ヘルスケアIT セミナー12選:⑤健康経営と働き方改革の根本について

ヘルスケアIT セミナー12選:⑤健康経営と働き方改革の根本について

2019年1月に東京ビックサイトで開催された「Care Show Japan2019」。健康経営の広場独自の視点で、お勧めのセミナーをご紹介していきます。その中で、ヘルスケアITセミナーに於いて、株式会社スポルツ ヘルスケアメディア・ディレクターの渡辺 武友氏、株式会社フジクラ CHO補佐の浅野 健一郎氏に健康経営とは、いったい何を指しているのか。という根本から、実際に、お金をかけなくても「ちょっとした事」で成果が出た。という中小企業の例をお話頂きました。この一連の流れから、健康経営の目的とは何なのか。今一度、健康経営の原点に立ち返って頂ければ幸いです。


経済産業省 ダイバーシティ経営企業100選受賞企業 女性が子育てしながら活躍できる経営とは

経済産業省 ダイバーシティ経営企業100選受賞企業 女性が子育てしながら活躍できる経営とは

女性が結婚や出産でリタイヤすることなく、その力を社会で活かすことを目標に設立された株式会社ラッシュ・インターナショナル(本社・名古屋市)。同社は、女性の活躍推進、ワークライフバランス、ダイバーシティ、健康経営といった「働き方改革」を時代に先駆けて実践してきたことで注目されてきました。創業者で社長の倉田満美子さんに、その経営理念に込めた思いを語ってもらいました。インタビュアー:株式会社セルメスタ 代表 熊倉 利和


ヘルスケアIT セミナー12選:②働き方改革時代に求められるデジタル×ヘルスケアとは

ヘルスケアIT セミナー12選:②働き方改革時代に求められるデジタル×ヘルスケアとは

2019年1月に東京ビックサイトで開催された「Care Show Japan2019」。健康経営の広場独自の視点で、お勧めのセミナーをご紹介していきます。今回は、ヘルスケアITセミナーの基調講演として、デトロイト トーマツ コンサルティング合同会社、ヒューマン キャピタルディビジョン シニアマネジャー田中公康氏、有限責任監査法人トーマツ スクアドバイザリー事業本部 ヘルスケア シニアマネジャー折本敦子グレイス氏が登壇し、働き方改革、健康経営など、言葉が先行してしまっている現状を、どう進んでいったらいいのか。という事に対して、「プレゼンティズム」という概念を通して、企業が進むべき方向を明確に示してくれています。


働き方改革、ホワイト企業の源流は?ワーク・ライフ・バランス史

働き方改革、ホワイト企業の源流は?ワーク・ライフ・バランス史

働き方改革、ホワイト企業化など、労働環境の未来へ向けた新しい取り組みが注目されていますが、これらを成功させるためにも、これまでの労働環境を取り巻く状況や、改善へ向けた歩みを学んでおくことは重要です。ワーク・ライフ・バランス史は、自社の働き方を見直す重要なきっかけとなるでしょう。


ワーク・ライフ・バランス・働き改革で生産性向上 企業側のメリット

ワーク・ライフ・バランス・働き改革で生産性向上 企業側のメリット

企業の働き方改革の上で、ワーク・ライフ・バランスの向上は欠かせない取り組みです。しかしその一方で、生活を優先しては生産性向上が望めないのではないかという誤解が、推進を妨げてもいます。実際のところワーク・ライフ・バランスの向上は、従業員にとっても企業にとってもさまざまなメリットがあるのです。


働き方改革のサポートに!健康経営アドバイザー制度とは

働き方改革のサポートに!健康経営アドバイザー制度とは

健康経営アドバイザー制度とは、専門家による取得を想定した資格と、その有資格者を企業に派遣するシステムからなる制度です。企業の働き方改革をサポートする役目として期待を寄せられています。専門家のアドバイスやサポートを受けて自社の働き方改革にいかしていきましょう。


オフィスポの背景と効果 働き方改革、ホワイト企業化の取り組み

オフィスポの背景と効果 働き方改革、ホワイト企業化の取り組み

主に業務のスキマ時間を利用して軽い運動をするオフィスポは、昨今の働き方改革やホワイト企業化へ向けて行われている、さまざまな取り組みのひとつ。運動不足解消のみならず、心のリフレッシュや、社内のコミュニケーション活性化など、さまざまなねらいで実施されています。


ダブルケアとワーク・ライフ・バランス 働き方改革で生産性向上!

ダブルケアとワーク・ライフ・バランス 働き方改革で生産性向上!

ダブルケアとは、育児と介護という2つのケアを同じ人が同時期に行うことを指します。ケアを引き受ける人の負担が非常に大きくなるため、働き方改革による生産性向上など、企業側からの対策も求められています。ここでは、ダブルケアの問題点と、解決策として注目されているワーク・ライフ・バランスについて紹介します。